書類の仕事について
医療事務が扱う書類の仕事は、とてもたくさんあります。
例えば、検査結果。
私の働くクリニックでは、血液検査を行うと、検査結果が２部送られてきます。
１部は患者さん用、もう１部は医療機関用です。
検査結果が送られてくると、１部をカルテに貼り付けなくてはいけません。
該当するカルテを探し出して、検査内容と照らし合わせ・・・なんて書くと、難しそうって思われるかもしれませんが、そんな事はありません。
結局、糊があれば誰でも出来る仕事です。
安心して下さいね。
他には、保険会社の書類。
患者さんが加入している保険会社だったり、事故で通院している患者さんは自賠責保険だったりと書類の内容は多種多様です。
書類には、医師が記入しますが、通院日に間違いがないか、患者さんの名前や住所に間違いはないか等の最終チェックが医療事務の仕事です。
さらには、診断書。
会社に提出するものや、事故の患者さんは警察に提出するもの・・・
これらもチェックして、必要なものはコピーを残します。
書類だけでもたくさんありすぎて、最初のうちは、尻込みしてしまいそうですね。
しかし、病院というところは、患者さんの来る時間帯がだいたい決まっています。
皆さん、自分の生活スタイルに合わせて見えるのですが、不思議と同じような時間帯に集中するんですよ。
ですから、ちょっと時間が空いた時に、この仕事をします。
働き始めると、だいたいこのサイクルが分かってきますから、心配はいりません。
コツさえつかめば、医療事務の仕事は時間内に終わらせることが可能です。
出産の時の高額医療について
高額医療は、負担金が限度額を超えた場合に、還付されるものですが、これに含まれないものに保険外の治療費があります。高額な金額が必要なのに、保険外になるものの一つに出産費用があげられます。
出産にかかる費用は、普通分娩で約３０万円ほど、さらには出産までに通院して定期健診を受ける費用が約７〜８万円と言われています。これらの費用は、保険適用外となっていますので、高額医療が適用されません。それは、出産が病気ではないという認識からなっているためです。
経済的にかなりの負担になるので、不安になってしまう事でしょう。しかし、出産の場合、出産育児一時金というものが還付されます。実際に分娩にかかった費用がいくらかに関わらず、一児につき一律３５万円が支給されますから、忘れずに申請しましょう。
ただし、出産は正常な場合のみとは限りません。帝王切開でお産をした場合は、これが手術という医療行為になりますので、保険が適用されます。ゆえに、高額医療の支給対象となります。
出産は経済的負担も大きく、それゆえに少子化が進むなどといった問題があげられてきました。しかし現在は、後日受け取るべき出産育児一時金を、医療機関が直接受け取れる制度も確定されています。また、確定申告で申請をすれば、医療費控除を受けることもできます。
出産は何かと不安になるものですが、妊婦さんにとってストレスは大敵です。これらの制度を上手に利用して、少しでもストレスをなくしましょう。
社会保険の現状
保険について「社会保険」のうち主なものである、健康保険、厚生年金保険の保険料について見てみましょう。
保険料は給料の月額によって決定されています。健康保険の場合の保険料率は介護保険に該当しない場合は８．５％、該当する場合は９．５9％。厚生年金保険は１７．３５％です。
例えば標準の給料が２２０,０００円の場合、健康保険料で約２１，０００円。厚生年金保険で約３８，０００円にもなり、これを会社と社員である被保険者が半分ずつ負担することになります。
また、２００３年４月から医療保険制度が改正になったため、被保険者の負担はより一層重いものになっています。
これは、高齢化社会化によりこのままでは、日本の医療保険制度によって、保険料が払えない事態に陥るからです。
内容は、「被保険者の一部負担割合が現在の２割から３割への増加」「任意継続被保険者期間が最長２年に短縮」「被保険者資格喪失後の継続給付が廃止」など、保険制度の破綻を回避するための改正のため、被保険者の負担は増加する、という厳しい状況となっています。
高額医療を受ける方法について
もしも突然、家族が入院という事になったら、いろいろな不安が募ることでしょう。どのような治療や手術をし、治療費がいくらぐらいかかるのかは、予め病院で調べておきたい事ですね。入院費用が高額になりそうな場合は、高額医療制度を利用しましょう。
高額医療を受けるには、二通りの方法があります。まず一つは、病院に治療費を支払った後、健康保険組合に高額医療申請をして高額医療費にあたる分を還付してもらう方法です。ただしこの場合、気をつけないといけないのは、治療費を支払わないと還付されないという点です。還付されるのは、申請してから約３〜４ヶ月かかります。
治療費が何十万、何百万単位になるようならば、もう一つの方法で、高額医療を受けるのが良いでしょう。これを、健康保険限度額適用認定申請といい、以下のような方法で還付を受けることができます。1.健康保険組合に認定証の申請を行い、認定証を発行してもらいます。2.認定証を病院に提示します。これによって、患者が病院へ支払う医療費は、限度額の治療費となります。3.高額医療費にあたる分は、保険組合から直接、病院へ支払われます。この方法は、２００７年４月から確定された制度で、このおかげで一度に多額の現金を用意する必要がなくなりました。ただし、入院が決まった時点で、申請をしなくてはいけませんので、注意しましょう。
高額医療が受けられるのは、健康保険組合に加入している本人や家族が対象です。私達が安心して医療を受けられるように確立された健康保険制度に、このような仕組みがある事を、ご存じない方もいらっしゃるようです。安心して治療が受けられるように、知っておくと便利ですね。
言語聴覚士とは
言語聴覚士は、コミュニケーションをとるのに障害がある人に対して、リハビリテーションを行いサポートする専門職です。
現在、耳が聞こえなくて話していることがわからなかったり、聞こえていても発声や発音がうまくできなかったり、言葉を理解するのが難しいなど、聴覚や言語に障害のある人は非常に多くいるといわれています。
言語聴覚士の役割は、発声する、会話をする、聞くなどに対して障害のある人に訓練や検査します。
また医師の指示に従って、嚥下訓練や聴覚を補助するための器具の人工内耳を調整します。
嚥下訓練とは、食べ物や飲み物を飲み込むことが困難な人に行なう訓練で、その機能を回復させ維持する訓練をします。
さらに、高齢社会の中で、嚥下障害、脳卒中による失語症、難聴などが多くなり、言語聴覚士はそれらの障害を持つお年寄りの回復に関しても期待されています。
言語聴覚士の主な活動場所は、病院などの医療機関や、身体障害者の福祉施設や老人保健施設などの福祉機関、聾学校や養護学校などの教育機関と幅広く活躍しています。
言語聴覚士は、音声や言語の機能、そして聴覚に障害をもつ人の、会話したり聞いたりする機能を維持しさらに向上するために、障害者やその家族と面談し、検査や指導、訓練を何度も繰り返します。
そのようにして、障害者の方が自分自身の力で少しでもコミュニケーションがとれるようにサポートしているのです。
言語聴覚士は言語がうまく使えない人を相手にするので、一人一人をよく理解して接する必要があります。
コミュニケーションを回復することは、人間性を回復させることもあり、言語聴覚士はこのような場で直接援助できるので、とても働きがいのある仕事です。